世界の主要中央銀行は数々の金融危機を紙幣の大量印刷、つまりマネーのバラマキ政策（「量的金融緩和政策」）でしのいできました。その結果、世の中に出回るマネーの総量（マネーサプライまたはマネーストック）は大幅に増加しました。

マネーサプライの増加は、モノに対してマネーの価値が相対的に下がることを意味します。これは将来のインフレ要因となり、インフレ懸念が高まると金が選好されやすくなります。

2000年以降の金価格は、米マネーサプライの増加ペースを概ね上回る水準で価格が推移しています。資本主義経済の宿命として経済が成長すればマネーサプライは増加します。従って、長期的な傾向として「マネーサプライは増え続け、金価格も上昇する」というパターンが今後も続くと考えられます。

一方で、これまでに人類が掘り出した金の総量（地上在庫）も増えてはいますが、直近約20年（2000年末から2022年9月末）の比較でみると、金の総量は約1.4倍に増えたのに対し、米マネーサプライは約4.5倍に増加しており、有限の資産「金」と無限供給が可能な「マネー」の希少価値の差は歴然です。

「金はインフレに強い」と世界中に印象付けたのは、1970年代における2度のオイルショック時に強烈なインフレと共に金価格も急騰したことでした。

その後の20年間は急騰の反動と特殊要因（中央銀行が大量の金を売却）により、インフレ率の低下とともに金価格も低迷しました。しかし長期でみた場合は、インフレ指標（米消費者物価コア指数）を遥かに上回るペースで金価格の上昇が続いており、インフレヘッジ機能は十分発揮されています。

2020年8月にドル建て金は一時1トロイオンス＝2067.15ドルをつけ史上最高値を更新。コロナ・ショックを経たマネーサプライの増加やサプライチェーンの混乱などが影響しました。また、2022年2月にはロシアのウクライナ侵攻により、エネルギー供給や穀物輸出などの商品主導にインフレ圧力が高まる中で金が上昇したのは、インフレヘッジとしての需要を示すものでした。

インフレの定義は「持続的な物価上昇」です。逆の見方をすると、「おカネの価値低下」です。インフレの発生要因は様々でも、最後は「おカネの価値低下」に帰結します。理由①とも関係しますが、マネーサプライの増加自体が潜在的なインフレ要因となり、インフレ懸念が台頭してくると金価格が敏感に反応してくるというイメージです。

もちろん、金価格の変動要因は多岐にわたり、数年タームでみた場合には金融市場（株式・債券・為替）が注目するテーマに翻弄される場面もあります。だからこそ、一時的な下落局面にあわてることなく、長期的な視点で取り組むことが重要となります。